・地熱発電普及の障壁を撤廃することが急務だ！ 地震、津波、火山噴火で痛めつけられている日本で、地熱ぐらい活用しても罰は当たらない。

・地熱開発には多くのメリットがある。
　日本が世界有数の地熱資源量を有している。
　発電時の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量がほぼゼロである。
　他の再生可能エネルギーと比べて発電コストが低い。
　設備利用率が約８０％と高く、ベースロード電源になる。
・日本の地熱発電ポテンシャルは２３００万キロワット以上で、米国、インドネシアに次ぐ世界３位の地熱資源量を誇る。
・発電設備容量５３万キロワットは日本の全発電電力量の０．３％にすぎません。　地熱発電ポテンシャル：２３００万キロワット以上を宝の持ち腐れにしている。
・国立・国定公園内にある。　温泉枯渇や周辺環境への影響を懸念する温泉事業者との摩擦の問題。　自然公園法、温泉法、森林法、電気事業法、環境アセスメント法などの許認可制度をクリアするため探査から開発まで１５年程度かかり、初期コストが大きい。
・地熱発電普及の障壁を撤廃することが急務だ！　地震、津波、火山噴火で痛めつけられている日本で、地熱ぐらい活用しても罰は当たらない。

〜〜〜関連情報＜参考＞〜〜〜
2015.1.18 17:00更新
【松本真由美の環境・エネルギーダイアリー】
日本は世界３位の「地熱資源国」だ　この貴重なエネルギーを大事に生かそう

　昨年、「日本地熱学会タウンフォーラム・青森地熱開発理解促進シンポジウム」でパネルディスカッションのコーディネーターを務めさせていただく機会がありました。
　第一線の研究者の方々と日本における地熱発電の今後について議論しました。　今回は、シンポジウムで提供された情報の一部を紹介したいと思います。

地熱発電開発が再活性化
　日本の地熱発電ポテンシャルは２３００万キロワット以上で、米国、インドネシアに次ぐ世界３位の地熱資源量を誇ります。
　しかし、開発有望な地域の８割が国立・国定公園内にあること、温泉枯渇や周辺環境への影響を懸念する温泉事業者との摩擦の問題、また自然公園法、温泉法、森林法、電気事業法、環境アセスメント法などの許認可制度をクリアするため探査から開発まで１５年程度かかり、初期コストが大きいことなどが普及の障壁とされてきました。
　国内には１７カ所の地熱発電所がありますが、国立・国定公園の普通地域内では、平成１１年に運転を始めた東京電力の八丈島地熱発電所（東京都）を最後に開発は進まず、発電設備容量５３万キロワットは日本の全発電電力量の０．３％にすぎません。
　しかし、東日本大震災後、地熱が再評価されて各種の支援政策が復活し、開発市場が再び活性化しています。
　地熱開発には多くのメリットがあります。
　日本が世界有数の地熱資源量を有していることや、発電時の二酸化炭素（ＣＯ２）排出量がほぼゼロであること、他の再生可能エネルギーと比べて発電コストが低く、設備利用率が約８０％と高く、ベースロード電源になることです。