・なぜ地震学者の頭はこうも硬いのか？ 日本の真裏側で起きた1960年に発生したチリ地震のM9.5が、チリの真裏側のプレートの集まる日本列島付近で発生しても不思議では無いのにM9.5と予想しないのが寧ろおかしい！
・三条 健です。
・東海・東南海・南海地震の震源域が連なる南海トラフ（浅い海溝）の最大級の巨大地震について内閣府は２９日、死者は関東以西の３０都府県で最大３２万３０００人に達するとの被害想定を公表した。
・マグニチュード（Ｍ）９・１の地震で最大３４メートルの津波が太平洋岸を襲い、震度７の強い揺れなどで最大約２３８万棟が全壊・焼失すると推定。東海地方から九州までの広い範囲で甚大な被害の恐れがある。
・南海トラフ巨大地震について内閣府はM9.1を想定したが、これは東日本大震災のM9.0を意識しての予測の枠内に留まったに過ぎない。
・なぜ地震学者の頭はこうも硬いのか？ 日本の真裏側で起きた1960年に発生したチリ地震のM9.5が、チリの真裏側のプレートの集まる日本列島付近で発生しても不思議では無いのにM9.5と予想しないのが寧ろおかしい！
〜〜〜関連情報＜参考＞〜〜〜
「延宝房総沖地震」の故事に注目
古沢襄 2012.09.02 Sunday
地震の揺れは顕著でなかったが、千葉県、茨城県、福島県の沿岸部に大津波が襲来した「延宝房総沖地震」がいま注目されている。 延宝五年（１６７７）十一月四日に発生した地震と大津波による被害は流潰家1893軒、死者数569人。
人口が少ない江戸時代に発生した地震と大津波なので被害死者が小規模と思われがちだが、いまこの地震が発生すれば、東京湾に押し寄せる大津波は４メートルに達するという見方も生まれている。
東日本大震災の原因となった震源は、そのマグマが南下して房総沖にたまっていると言われる。 千葉県の房総半島東方沖を震源とする地震は、いつ発生しても不思議ではない。 津波被害は千葉県、茨城県、福島県の沿岸部から東京湾の周辺に及ぶだろう。
東京直下型地震も怖いが、房総沖地震は津波被害を伴うので警戒しておく必要がある。
＜房総沖地震出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』房総沖地震（ぼうそうおきじしん）とは、日本の千葉県の房総半島東方沖、太平洋の地下を震源とする地震。
概要＝房総半島の東方沖は北アメリカプレートと太平洋プレートの境界域である日本海溝の南端部に当たる。 この地域では日本海溝付近を震源とする海溝型地震、北アメリカプレート内部における大陸プレート内地震、太平洋プレート内部における海洋プレート内地震が発生する可能性がある。
また、この付近では北米プレートに対してフィリピン海プレートも沈み込んでいるため、フィリピン海プレート内部におけるスラブ内地震（海洋プレート内地震の一種）が発生する可能性もある。
なお、房総半島の九十九里浜付近を震源とする千葉県東方沖地震や相模トラフに起因する房総半島南方沖の地震とは発生地域が異なり区別される。
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主な地震＝1590年3月21日（天正18年2月16日） 安房で地震。2mの隆起あり。潮が引いて3キロの干潟が形成された。
1655年5月2日（明暦2年4月8日） 房総沖地震 千葉県で津波の記録あり。
延宝房総沖地震＝1677年11月4日（延宝5年10月9日）に発生した地震。 地震の規模はマグニチュード8.0。「延宝地震」とも呼ばれる。
揺れは顕著でなかったが、千葉県、茨城県、福島県の沿岸部に大津波が襲来した。被害は流潰家1893軒、死者数569人とされる。
1909年房総沖地震＝1909年（明治42年）3月13日の8時19分にM6.5、23時29分にM7.5の地震が発生した。
1953年房総沖地震＝1953年（昭和28年）11月26日に発生した地震。地震の規模はマグニチュード7.4。なお、この地震で初めて大津波警報が発令された。
東北地方太平洋沖地震＝2011年（平成23年）3月11日に三陸沖で東北地方太平洋沖地震が発生した。 この大地震の震源から南北へ連鎖的に地殻の破壊が進んでいったが、北アメリカプレートの下に沈み込んだフィリピン海プレートの北東端が地殻破壊の南下を食い止め、房総沖の北隣の茨城県沖で止まった。
日本政府の地震調査委員会は同年4月11日の会合で、房総沖等の海域でもM7からM8程度の地震が誘発される可能性があるとの見解を示した。＞
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死者最大３２万人、全壊は約２３８万棟想定 内閣府
2012.8.29 18:07
東海・東南海・南海地震の震源域が連なる南海トラフ（浅い海溝）の最大級の巨大地震について内閣府は２９日、死者は関東以西の３０都府県で最大３２万３０００人に達するとの被害想定を公表した。マグニチュード（Ｍ）９・１の地震で最大３４メートルの津波が太平洋岸を襲い、震度７の強い揺れなどで最大約２３８万棟が全壊・焼失すると推定。東海地方から九州までの広い範囲で甚大な被害の恐れがあり、国や自治体に防災対策の抜本的な強化を迫るものとなった。
死者数の最大は東日本大震災（死者・行方不明約１万８７００人）の２０倍近い超巨大災害で、２００４年のスマトラ島沖地震（約２８万人）を上回る世界最大規模。ただ、南海トラフで起きる次の地震を想定したものではなく、発生頻度は極めて低いとした。死者数は幅があり、最小の場合は約３万２０００人になる。
東海・東南海・南海地震が同時に発生し、さらに九州東部沖の日向灘や、津波が大きくなる領域の断層も連動する場合を想定。推計した４つのケースのうち、東海地方が大きく被災するケースで死者が８万〜３２万３０００人と最悪になった。
平成１５年の中央防災会議の想定と比べて死者は１３倍と大幅に増加。津波による死者は２３万人で全体の７割を占める。都府県別の死者は静岡が１０万９０００人と最多で、和歌山８万人、高知４万９０００人。津波は広い範囲で高さ２０メートル前後となり、最大は高知県土佐清水市と黒潮町の３４メートル。中部電力浜岡原発（静岡県御前崎市）は１９メートル、東京都区部や大阪市は３〜５メートル。浸水面積は最大１０１５平方キロメートルで東日本大震災の１・８倍。揺れは名古屋市、静岡市など１０県１５１市区町村で震度７と推定した。
内閣府は大震災で想定外の巨大地震が起きた教訓を踏まえ、同じ仕組みで地震が起きる南海トラフの検討会と作業部会を設置。想定した巨大地震が発生すれば国家的な危機に陥る恐れがあり、会見した中川正春防災担当相は「統一的な対策を推進するため、特別措置法制定の具体的な検討を始めたい」と述べた。
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地震が発するエネルギーの大きさをE（単位：ジュール）、マグニチュードをMとすると
log10 E = 4.8 + 1.5 M
という関係がある。これは地震のエネルギーが1000倍になるとマグニチュードが2増えることを意味する。逆に、マグニチュードが1大きいとエネルギーは約32倍大きい（101.5 = √1000 ≒ 31.62）。また、マグニチュードで0.2の差はエネルギーでは約2倍の差となる（101.5×0.2 = 100.3 ≒ 1.995）。
1979年、当時カリフォルニア工科大学の地震学の教授であった金森博雄と彼の学生であったトーマス・ハンクスは、従来のマグニチュードは地震を起こす断層運動のモーメント（Mo）と関係があり、これを使えば大規模な地震でも値が飽和しにくいスケールを定義できるという金森のアイデアをモーメントマグニチュード（Mw）と名付け、以下のように計算される量として発表した。
Mw = （log Mo - 9.1） / 1.5（Mo = μ × D × S）
Sは震源断層面積、Dは平均変位量、μは剛性率である。
これまでに観測された地震のモーメントマグニチュードの最大値は、1960年に発生したチリ地震の9.5である。
